今日は、不妊治療の保険適応について詳しく解説していこうと思います。
不妊治療をご検討されている方や、家族のために情報を集めている方々に参考にして頂けますと幸いです。
不妊治療は、多くのカップルが直面する問題であり、その治療費用は決して安くありません。しかし、2022年4月から、一部の不妊治療が公的医療保険の適用対象となりました。
費用面が気になって「興味があるけど、ちょっとね…」とためらっていた方には、嬉しいお知らせですね。
🌟不妊治療の種類について
まず、保険適用となる不妊治療について見てみましょう。
不妊治療は大きく「一般不妊治療」と「生殖補助医療」の2つに分けられます。
一般不妊治療には、排卵日を予測して性交のタイミングを指導する「タイミング法」や、精液を直接子宮内に注入する「人工授精」などがあります。
これらの治療は、比較的簡単で、自宅で行うことができます。
しかし、成功率はそれほど高くありません。
一方、生殖補助医療には、体外受精や顕微授精などが含まれます。
これらの治療は、排卵直前に体内から取り出した卵子を体外で精子と受精させ、その後、胚を子宮内に移植します。
これらの治療は、一般不妊治療よりも成功率が高いですが、費用がかかります。
これらの治療が保険適用となることで、治療費用の負担が大幅に軽減されます。
具体的には、保険診療の窓口負担割合は原則として3割です。
つまり、自由診療で全額自己負担となっていた治療費も、保険が適用されれば、支払う金額は従来の3割になります。
🌟保険適用になる条件
ただし、保険適用となる不妊治療には、年齢や回数に条件が設けられています。
具体的には、生殖補助医療である体外受精と顕微授精については、治療開始の時点で女性の年齢が43歳未満という年齢制限があります。
また、適用される回数は、初めての治療を開始した時点で女性の年齢が40歳未満の場合、子ども1人に対して通算6回までです。
また、保険適用される治療でも、医療機関の判断で追加される治療の全てが対象となるわけではないため、一部の治療は全額自己負担となる可能性があります。
🌟保険適用にならない治療は？
ここで、保険適用にならない不妊治療を確認してみましょう。
具体的には、日本生殖医学会のガイドラインが推奨度C（実施を考慮）と認めた治療は保険適用外となります。
例えば、培養器に入れたまま受精後の胚を観察する「タイムラプス」などが該当します。
※タイムラプス（iBIS受精卵観察システム）とは、内蔵カメラと顕微鏡を備えた培養庫の中で、胚の画像を10 分間隔で写真撮影を行い、その写真を連続で写すことにより動画のように見る技術です。
以上が、不妊治療の保険適応についての基本的な情報です。
不妊治療は、カップルが子どもを持つための大切なステップです。
保険適用の詳細を理解し、最適な治療を受けることで、その夢を実現する手助けとなることを願っています。
※参考資料
厚生労働省 不妊治療に関する支援について